「リクルートが在宅勤務を導入」著者は山崎 元氏です。
以下要約して、ご紹介します。
リクルートHDの実験と英断
- 全社員を対象に、10月から上限日数制限のない在宅勤務制度を導入
- 6月に約140人に試験導入。4割以上に労働時間が減る効果が出て、大半の対象者が継続を希望
仕事の設定と評価が最大のポイント
- 最大の問題は仕事の成果測定と人事評価
- 成果のみによって社員を評価することに対する労使双方の了解が得られることと、「成果」が適切に定義されることの2つが大切
- いわゆる事務職の仕事で在宅勤務を可能にする場合、特に管理者側で、部下の仕事の比較的細かな区分けと、仕事量を評価した上での〆切の設定がポイントに
- そのためには、マネジャーの側で仕事の内容を完全に把握していなければならないし、コミュニケーションの仕方が適切でなければならない。
- 在宅勤務の拡大はマネジャーの負担を増やすはず
在宅勤務の長所
- 通勤時間の節約
- 無駄な会議時間の削減
- 育児や介護などの事情を抱えている社員が働くことができる
- 「女性の活用」にも、効果が最も大きく、且つ早い施策
- 保育施設の待機児童問題がなかなか解決されず、介護の負担が社会全体でも増えている。行政に施設の増強を期待するよりも、会社単位で在宅勤務の仕組みを整備する方が遥かに迅速で現実的な解決手段
感想
育児や介護などで働けないことは社会的課題です。そうであれば、この課題について、大学は率先して取り組まねばなりません。
したがって、在宅勤務についても、本来真っ先に導入すべきなのではなかったでしょうか。今後の取り組みが待たれます。
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大学職員ブロガーです。テーマは「大学職員のインプットとアウトプット」です。【経歴】 大学卒業後、関西にある私立大学へ奉職し、41年間勤めました。 退職後も、大学職員の自己啓発や勉強のお手伝いをし、未来に希望のもてる大学職員を増やすことができればいいなと考えています。【趣味】読書・音楽(主にジャズとクラシック)・旅 【信条】 健康第一であと10年!
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